02連携サービスから入力を使いこなすポイント

「自動で仕訳」には3つのメニューが用意されています。
その中の「連携サービスから入力」の説明をします。

「通常・カード他」「ビジネスカテゴリ」の２つのタブが用意されています。

データ連携させたものは、どちらかに表示されます。
ちなみにデータ連携は、「データ連携」→「新規登録」で行います。

「銀行」「サービス連携」「クレジットカード」「電子マネー・プリペイド」「通販」「ビジネス」の６つのカテゴリーに分類されています。

コツは事業用とプライベート用を混在させない

連携サービスで仕訳を行う場合、「銀行口座」「クレジットカード」「電子マネー」など、事業用を用意して利用することが望ましいです。

ただ実際のところ個人事業主の場合、プライベート用を事業用で使ったり、逆に事業用をプライベートで利用するというケースがあります。
というのも個人事業の場合、利益はそのまま個人事業主の収入になるため、一応別ものですがその境はあいまいになりがちです。

しかし、連携サービスで取得したデータに事業用もプライベート用も混在している場合、「これはプライベートな入出金だから仕訳しない」といった判断が必要となります。

これって仕訳の登録漏れが発生する原因になりかねません。
売上の計上漏れがあったら脱税になってしまいます。
費用の計上漏れがあったら税金を余計に払うことになってしまいます。

事業用のみに利用しているのであれば、取り込まれるデータは全て仕訳登録する必要があります。

またプライベートのクレジットカードを事業用利用した場合は、連携の設定で自動提示される勘定科目を変更する必要があります。
そのような場合「事業主借」「事業主貸」という勘定科目を使って仕訳を行います。
ただこれらの科目は極力利用しない方が望ましいです。

繰り返しになりますが、連携させるそれぞれのサービスは、事業用をきちんと用意して連携させるようにしましょう。

６つのカテゴリーの仕訳例

銀行

一入出金ごとで１仕訳。
総合振込も１仕訳になる。
片方の勘定科目は必ず「預金」になる。

サービス連携

色々なサービスが混じっている。
ソーシャルレイディング（個人間融資）がメインだが、SnapsnapやRODEMといったサービスもある。

クレジットカード

利用ごとのデータが取り込まれる。
一支払ごとで１仕訳。
自動仕訳の初期設定は、貸方の勘定科目「未払金」。勘定科目の変更は可能。
→プライベート用クレジットカードを事業用で利用する場合の設定方法

電子マネー・プリペイド

利用ごとのデータが取り込まれる。
一支払ごとで１仕訳。
自動仕訳の初期設定は、貸方の勘定科目「現金」補助科目「電子マネー名」。勘定科目の変更は可能。
クレジットカードでの設定方法の変更ですが、方法は同じです。→プライベート用クレジットカードを事業用で利用する場合の設定方法

通販

AMAZON、楽天、ASKULなど通販サイトで利用した明細データを取得できる。
また工具資材のモノタロウも利用できるので便利。購入品ごとでデータが取り込まれるので、詳細な仕訳が可能。

ビジネス

主に売上データを取得するのに利用。
飲食店や小売業ならAirレジ、Squareのデータが取得できる。またアフィリエイトASPの連携も多い。
基本決裁単位でのデータが取り込まれるが、集計機能を使えば日付単位のデータにすることも可能。（サービスによる）